カテゴリー : FPD

AUO、6月にソニーとHTCへAM-OLEDを出荷へ

台湾AU Optronics(AUO)が6月にソニーと台湾HTCに対してアクティブ駆動型有機EL(AMOLED)を出荷するとDigiTimesが報じている。出荷するのは4.3型で、HTCでは新型スマートフォンに搭載する模様。AUOは第3.5世代ラインを用いてAM-OLEDを生産、生産能力はシート換算で月産7000~8000枚だが、2012年末までに同1万5000枚まで増強する計画という。

2012年6月のTV向けパネル価格は前月比横ばいで推移

6月のTV向けパネルの価格は前月比横ばいで推移するとDigiTimesが報じている。中国市場で、5月1日の労働節需要が期待以上に伸びず、在庫が積み上がっているものの、7月に開催されるオリンピック需要が期待できるため、パネル価格は維持された模様。また、LCDメーカーは、新しいサイズに切り換えようとしており、スタンダードサイズである32/40/42/46型の生産量を減らしているため、不足すると見ている。

2011年のAM-FPD出荷枚数は前年比6%増に

米NPD DisplaySearchは5月23日、2011年のアクティブ駆動型FPD(AM-FPD)の出荷枚数が前年比6%増となり20億枚を超えたと発表した。金額ベースでは同29%増の280億ドルに達したという。金額ベースの高い成長は、より高精細、高性能なディスプレイの需要の高まりを反映したものという。技術別では、金額ベースでアクティブ駆動型有機EL(AM-OLED)が同182%増、電子ペーパーが同43%増、TFT-LCDが同19%増、低温Poly-Si TFT-LCDが同36%増となった。

シャープ/ソニー、大型液晶パネル及び液晶モジュール製造・販売事業の合弁を解消

シャープとソニーは5月24日、大型液晶パネル及び液晶モジュール製造・販売事業の合弁を解消したと発表した。
両社の合弁事業として大型液晶パネル及び液晶モジュールを製造・販売するシャープディスプレイプロダクト(SDP)について、ソニーが保有するSDP株式(出資比率:7.04%)すべてをSDPに譲渡し、両社の合弁を解消することになった。
株式譲渡の対価として、SDPからソニーに対し出資時と同額の100億円が全額現金で支払われる。また、株式の譲渡及び対価の支払は、本年6月末までに実行される。
シャープの100%子会社であったSDPは、シャープが大阪府堺市に建設した液晶パネル工場を2009年7月1日に承継し、同年12月29日に実施した第三者割当増資によりソニーから100億円の出資(出資比率:7.04%)を受け、同日付けでシャープとソニーの合弁会社となった。その後、液晶パネル事業及び液晶テレビ事業を取り巻く市場環境の変化を踏まえ、2012年3月、ソニーからの追加投資を行なわないことに合意し、合弁契約を修正する覚書を締結していた。

CMI/AUO、減価償却費用の削減により採算改善へ

DigiTimesによると、台湾Chimei Innolux(CMI)と台湾AU Optronics(AUO)では、2012~2013年に生産設備の減価償却が進むことで製造コストが減少する見通しという。CMIの減価償却費は、2012年が750億~850億台湾ドル(約2085億~2363億円)、2013年は700億~800億台湾ドル(約1946億~2224億円)へ減少する見込み。一方、AUOは第6世代ラインが2012~2013年、第7.5世代ラインが2013~2014年にそれぞれ償却完了を迎える模様。このため、同社の減価償却費は2012年が770億~780億台湾ドル(約2141億~2168億円)、2013年は680億台湾ドル(約1890億円)に減少する見込みという。

2012年4月のTFT-LCD出荷額は前年同月比1%減に

米NPD DisplaySearchは5月22日、2012年4月のTFT-LCD出荷額が前年同月比1%減(前月比7%減)の71億1800万ドルになったと発表した。サイズ別では、大型パネルが同2%減(同7%減)の62億3600万ドル、中小型パネルが同7%増(同4%減)の8億8100万ドルとなった。メーカー別出荷額では、1位の韓国LG Displayが同12%増(同4%増)の19億9200万ドルでトップとなり、2位は韓国Samsung Electronicsで同12%減(同23%減)の16億4600万ドル、3位は台湾Chimei Innoluxで同4%減(同14%減)の10億9600万ドルとなった。

2012年Q1の台湾半導体生産額は前期比3.1%減、ディスプレイ生産額は前期比7.7%減に

Industrial Economics & KnowledgeCenter(IEK)の調査によると、台湾の2012年第1四半期の半導体生産額は前期比3.1%減の3601億台湾ドル(約1兆11億円)。台湾ディスプレイ生産額は前期比7.7%減の3108億2000万台湾ドル(約8641億円)となったとDigiTimesが報じている。
半導体生産額は、第2四半期は同14.3%増の4115億台湾ドル(約1兆1440億円)、2012年通年では前年比6.5%増の1兆6644億台湾ドル(約4兆6270億円)になると予測している。
FPDは、季節要因により例年第1四半期は減少する傾向にある。第2四半期はパネル価格の上昇により、同7.8%増の3351億6000万台湾ドル(約9317億円)に回復すると予測している。

BOE、2014年より内モンゴルでAM-OLEDを生産へ

中国BOE Technologyは第5.5世代(5.5G)ラインを内モンゴル自治区Ordosに建設中で、低温Poly-Si(LPTS)TFT-LCDの生産から開始し、2014年にアクティブ駆動型有機EL(AM-OLED)を生産する計画とDigiTimesが報じている。同社では第4/第4.5世代(4G/4.5G)ラインで携帯電話向けTFT-LCDを製造しているが、スマートフォンやタブレットPC向けAM-OLEDの量産を最終目標に掲げている模様。

2012年Q2の大型TFT-LCD市場は出荷台数・金額とも好転

米NPD DisplaySearchは5月15日、大型TFT-LCDの市場動向に関するレポートを発表した。それによると、2012年第2四半期の出荷台数は前期比11%増の1億8960万台になる見込み。金額ベースでは同14%増と、いずれもプラスに転じている。用途別出荷台数は、ノートPC向けが同9%増の5310万台、タブレットPC向けが同52%増の2440万台、モニタ向けが同2%増の4700万台、LCD-TV向けが同12%増の5700万台などとなっている。


ノートPCメーカー、パネル調達先をSamsungからCMIにシフト

複数のノートPCメーカーがLCD調達先を韓国Samsung Electronicsから台湾Chimei Innolux(CMI)にシフトしているとDigiTimesが報じている。Samsungは米Appleの「iPad」用LCDの生産を優先しており、タブレット用パネルの方が利益率が高いことによるという。CMIはノートPC用LCDメーカーとしてはシェア4位で、月産300万台を出荷している。Samsungは同500~600万台を出荷しているが、Samsungからのシフトにより、CMIはノート用LCD市場で順位が上昇する可能性もある模様。